自虐感を植え付けられている「東京裁判史観」

歴史・・・それは史実であるが、その史実も人間によって作られたもので、その人間の捉え方によって歴史は大きく見え方が変わる。しかしながら、その史実が誰かの手によって意図的に歪められていたとしたら・・・

そして、現在の我が国日本で最も歪められた史実の一つは、東京裁判史観であると言えると思う。

「東京裁判史観」

これは現在の、日本史学会でタブーとされている、勿論政界でもタブーとされている内容になるという。

1941年12月8日 日本軍がハワイ真珠湾を奇襲攻撃を仕掛け太平洋戦争(大東亜戦争)が始まり、1945年8月14日にポツダム宣言を受諾し終結した。その太平洋戦争(※この呼び名はGHQが日本に強制的に言わせた名称)もとい、“大東亜戦争”の終戦時に、連合国の勝利国によって派遣された判事によって、25人の全員の有罪、7人の絞首刑(東条英機首相含む)となった裁判と言う名ばかりの茶番劇であり国際法違法を犯した“事件”であると言える。しかしながら、前述の通り、我が国日本はGHQそしてアメリカ様及び“彼ら”に今も尚、逆らえない境遇である為にこの事はタブーとなっている。

東京裁判=極東国際軍事裁判

満州事変(1931年以降)、そしてその後の中国大陸での戦争、アメリカとの戦い、アジア植民地での戦争の罪=共同謀議であるという罪に対しての裁判である。
これは言い換えれば、日本の帝国主義の罪とも言える。
しかしながら、アメリカ、そして連合国であるイギリスを含めた白人達の国々がそれまでに約500年以上の間 冒してきた帝国主義に基づく悪事が国際法で裁かれたことは!?

勿論無い・・・。

この東京裁判史観が現在21世紀の我々AI時代に入っている今現在の日本人にも、大きな影響を及ぼしている。初めて聞く人にとっては衝撃であろう。しかしそれが事実である。なんとなく日本はアメリカの属国だから・・・と感じていた方も下記をご覧頂ければ、その事実が手に取るように分かって頂けるかと思う。

 

さて、学校で太平洋戦争(大東亜戦争)のことをこう習わなかったであろうか!?

「日本は、中国やアジア諸国で様々な侵略を繰り返していた。そして無抵抗のアメリカ軍の真珠湾を希少攻撃したが、資源が枯渇し、竹槍をもってアメリカ兵とB29と戦った無謀な戦いであった。この過去の過ちを教訓に、二度と戦争を起こしてはならない!」と。

ニュアンスは異なっていたとしても、恐らくほとんどの日本人がこのような、自虐的な概念を教えられていたと思う。私もその一人だ。

ちなみに・・・村山談話という1995年8月15日に終戦50周年の際に政府の公式発表として「日本が第二次世界大戦中にアジア諸国で侵略や植民地支配を行ったことを認め、公式に謝罪したもの」である。村山富市氏はご存知の通り社会民主党である。この事が、現代の21世紀の我々に強く自虐感を与えてしまっていると思われる。それでは実態はどうだったのか!?

 

2011年大東亜戦争中の大統領ルーズベルトの前任のフーバー大統領の回顧録が実は世界で出版された。

その後日本語訳でも多数出版されたが、時を半世紀以上過ぎた今、フーバー元大統領の言葉から、この大東亜戦争に対しての歴史観の過ちを問う声が多数挙げられている(大手メディア以外)
  

フーバー大統領は何を語ったのか!?そして何故今になって発売されたのか?

藤井厳喜先生の「太平洋戦争の大嘘」では、“本当の事が書いてあるから”“知られてしまうとまずいことが書いてあるから”です。これらの真実の情報を取って頂ければ分かってきますが、民主主義国家アメリカこそ、共産主義的情報(メディア)操作、検閲をしている国家です。その属国化している日本は勿論、情報操作(洗脳)されています。私自身が完全なるその洗脳者の一人でしたので間違いありません。 ※歴史を辿ると、アメリカだけではなくこれまでの白人による帝国主義は全て洗脳です(キリスト教カトリックを含め)

ちなみに、洗脳国家としての代名詞=共産党=中国では、国民は検閲をされている為に、大手新聞、TVの言っている事は真逆であると認識をしているとも言われています。現在はSNSの発達で個人が自由に(検閲はあるものの)発信できる社会になっているので、今までのように政府・彼らからの嘘はバレてしまう環境になってきています。問題はその認識を国民(特に日本人)が持つかどうかだと思います。未だにNHKを見て、朝日新聞を拝読している日本人がどれだけ多い事か・・・。話を元に戻します。

フーバーはこのように言っています。

「日米開戦は狂人ルーズベルト大統領が引き起こした」
「太平洋戦争は日本の防衛戦争であった」
「原爆を投下せずとも日本を降伏させ終戦させられた」

それでは事実、真実、現実を見ていきたいと思います。

◆国家の枠組み、思惑

結論の一つですが、ルーズベルト大統領が狂っているという事です。

元々アメリカと日本は親交があり多くの日本人もアメリカに住んでいましたが、彼が大統領になる1932年以降、反日、親中とアメリカ世論は大きく変化するように、メディアを使って操作していきます。

ルーズベルト大統領の日本人に対する偏見はこの言葉一つを取れば分かるかと思います。。。

「日本人が邪悪なのは、我々よりも頭蓋骨の発達が2000年遅れているからだ」

そして、彼は中国共産党の毛沢東、また国民党の蒋介石(特に奥様の宋美齢)と蜜月の関係で莫大な富の提供を得ていた。ここに「共産党」の枠組み→中国共産党・ソ連・アメリカ(ルーズベルト)があります。ルーズベルトは前大統領フーバー政権の際の大恐慌で資本主義にある意味反対し、社会主義・共産主義を支持していたところがあります。またソ連とも親交がありスターリンとは大の仲良しでした。

ということで、共産主義「ソ連」「中国(共産党)」「アメリカ」が表向き組んでいる構図が出来上がっています。

しかし、それぞれの思惑は

《アメリカ》→中国と交易を独占化したい、あわよくば属国に。しかしその手前の日本が邪魔!ハワイは占領したが、太平洋諸国はアメリカのもの。ヨーロッパ諸国、特に有色人種日本なんかに占領させない!

《ソ連》→日露戦争で初めて有色人種に負けてしまった・・・。とは言いつつ日本は強いので中国&アメリカとは仲良くしておこう。

《中国》→勿論侵略された日本へは敵視。(国民は自分たちの生活を支援してくれているので歓迎だが※満州国をみれば分かる通り)ただし国家としては、支援してくれるアメリカ、ソ連を味方に日本を追い返したい

一方で、ヨーロッパを見ると、第一次世界大戦の敗戦国ドイツが大復活を遂げ(経済復活はお見事!現在の日本も見習うべき)、ナチス・ヒットラー政権と共に19399月よりヨーロッパを侵略し、イギリスまで攻め入っていきます。

《ドイツ》→ヨーロッパを侵略し領土を広げたい

《イギリス》→ドイツの勢力が強い・・・アメリカに助け舟を!※チャーチルは194188-12日プリンスオブウェールズにてルーズベルトと会談

※1941年のヨーロッパ地図 地図出展元You tube(History of Europe)

ということで、アメリカルーズベルト大統領は、イギリス首相チャーチルからも支援要請があり、開戦したいのだが・・・言ってしまったんだよな、1940年の再選の公約で・・・。

「あなたがたの子供は外国の戦争に送られることはない!」と。

よって、ルーズベルトは、戦争の口実が欲しかった・・・。この構図はアメリカのその後の諸外国との戦争のきっかけでは多く見受けられる。

アメリカは、日本(中国、ソ連、アメリカの敵)に対して石油の全面禁輸措置という現在の北朝鮮と同じような経済措置をしながら、満州からの撤退等の無理難題な条件を突き続ける。日本政府は譲歩に譲歩を重ねるが、1941年11月27日ハルノートを突き付けられる。※このハルノートは国務長官コーデルハルの名前に由来されているが、実際書いたのはルーズベルト大統領の側近ハリーホワイト(ソ連のスパイ)である。

そして、どうしようもなくなった日本は1941年12月8日真珠湾を攻撃する。

※説には2つ、この攻撃無線をアメリカ海軍は傍受していたがわざとハワイに知らせなかった説と、アメリカにある日本大使館に日本から伝えたがうまく伝わっていなかった説。

こうして、ルーズベルト大統領は、満を持して大好きな戦争が出来る!!!
ということで、太平洋戦争が始まった。

 

◆国際金融資本家(FRBの株主達)の戦争ビジネス

突然ですが、FRBの株主をご存知ですか?別途ページにありますのでご参考下さい。

ロスチャイルド銀行(ロンドン)
ロスチャイルド銀行(ベルリン)
ラザール・フレール(パリ)
イスラエル・モーゼフ・シフ銀行(イタリア)
ウォーバーグ銀行(アムステルダム)
ウォーバーグ銀行(ハンブルグ)
リーマン・ブラザーズ(ニューヨーク)
クーン・ローブ銀行(ニューヨーク)
ゴールドマン・サックス(ニューヨーク)
チェース・マンハッタン銀行(ニューヨーク)

簡単に言うと、ロスチャイルド系、そしてアメリカウォール街の金融資本家です。

彼らが1913年にウィルソン大統領をうまく唆して法案を通させたのがFRB(連邦準備制度)=アメリカの中央銀行です。※ここも別途記述していますのでご参考下さい

彼ら資本家の企業は・・・

エネルギー系、金融系、メディア系、医療系・・・そして今は車会社ですが、その当時(戦時中)は戦車等を製造していたまさに軍需産業を保有しています。
ですから・・・戦争すればするほど儲かる儲かる!

その戦費はどこから来るでしょう!?

戦費国債の引き受けは、勿論最終的には全て国民です。その仕組みを作ったのがFRBを含めた現在の中央銀行を含めたお金の仕組みです。
さらに国債には金利が・・・戦費がかさめばかさむほど儲かるのは・・・彼らであり、負担は全て国民です!

そして、彼らは、その軍需製品をアメリカにも、敵国ドイツにも、イギリスにも・・・世界中どこの国にでも売ります。という仕組みが出来上がっていたのが第一次、第二次世界大戦でした。
そして、今もその基本的構造は変わっていません。

この“彼ら”=国際金融資本家と言われます。
ですから、グローバリズムを推し進めるグローバリストとも言われます。
“グローバリズム”とは、ヒト、モノ、カネの国境を越えた自由な交易を支持する考え方です。
これを学校や新聞などで読むと、「自由」という事で、あたかも良い事のように思えますが、彼らは何をしようとしているのでしょか?天下統一です。日本の武将もそうであったように、人間の最終的な欲求は“支配”です。ですから世の時の支配者は全てどのように支配、統治するか!?と考えています。現在のお金の仕組みを作ったロスチャイルドも、ナポレオンボナパルトも、大英帝国ビクトリア女王も、ハプスブルグ家カール5世も・・・。

よって“彼ら”国際金融資本家達の目線から、見る大東亜戦争とは

「グローバリズムという名の下に、有色人種日本という国家を侵略、半植民地化した」という事になります。

よって、我が国日本は、殺された東条英機含めて、

「日本は、必死に自国を防衛しようとした!」=ナショナリズム(反グローバリズム)

であるという事が言えます。

 

◆原爆は何故落とされたのか?

準備中

 マンハッタン計画

◆極東国際軍事裁判(東京裁判)

1946年5月3日~1948年11月12日

約2年半、裁判と言う名の事件が起こりました。

裁判官は、全て連合国からの判事、そして被告人25名全員が有罪、7人絞首刑(東条英機首相含む)でした。

日本を守った東条英機被告

明らかに、これは国際法違反であると思われます。※多くの方がそう言っています。
そして、この裁判中も一人のインド人判事が異論を唱えます。
この裁判はおかしい!戦勝国が敗戦国に対して一方的に判決を下すことはおかしい!、それがパール判事」でした。

彼は、完全なる平和主義者で、日本軍の犯したことも指摘しながら、異論を唱え続けました。
しかし、その異論は裁判記録から抹消され、結論に至ります。

そして、GHQによって、教科書は塗り替えられ(黒塗り教科書)
黒塗り教科書

アメリカは、彼らは日本が二度と世界の権力を取るor取ろうとする“意思”を削ぎ取った。という事です。

これは、この約100年前に来航したペリーが日本の事をこのように分析、レポートしています。 「日本人は学ぼうとする意欲が旺盛であり、そして、学んだものをすぐに自分なりに使いこなしてしまう。日本は将来きっと機構製品の覇権争いで強力な競争国の一つとなるだろう」

この事から、アメリカという国家の中で、日本に対して脅威に感じていたことは間違いありません。そして日露戦争で有色人種が初めて白人に勝ち、イギリス艦隊まで破ってしまう強き日本。これは徹底帝に懲らしめておかなければ!という発想が間違いなくあったからこそ、国際法違反であっても力づくで裁判を実施し、GHQによって完全に支配をしていく体制を作り上げたということになると思います。

 ★ここで重要な事!

「国家」という枠組みで考えれば、日本はアメリカに負け今も続く属国になっている・・・という事が言えますが、もう一方で

「支配階層」という枠組みで考えると、以下の通りです。

前述の、国際金融資本家は国家の枠組みを越えます。
日本がGHQによって、洗脳国家となってしまい、それが今も続いている事は間違いありませんが、敵国アメリカも、イギリスも、世界中どこの国も、彼らに支配されているということです。
何故ならば、彼ら国際金融資本家(FRBの株主達)が、世界中のエネルギー関連企業、金融企業、医療企業、IT企業・・・そしてメディアの株主であるのですから。
日本の、大手TV局も株主は海外資本が20%を超えていると言われています。ですから、このような真実をメディアで伝えることはできません。そしてそれは、アメリカでも、勿論中国でも、世界中の大手メディアでは伝えられません。
北朝鮮や中国、ロシアを共産国家で怖い・・・と言っていますが、世界中が共産国家と言っても過言ではないのでしょうか!? 

また、歴史をメディアで語られる場合は、このような図で語られていませんか?

消されるんです、その存在が。

 

◆じゃあどうする!?

情報の取り方を変える!これしかありません。

まずは、大手メディアTV(外資系”彼ら”資本が20%以上占めている)を見ない、見たら何が間違っているのかを気付けるようにする!
その為に、情報源をYou tube、本、ネットを中心にする。しかしここにも嘘情報が多数紛れ込んでいます。

以下に、正しい情報を出している方々を列記します。

 

三橋貴明氏
藤井聡氏
馬渕睦夫氏
藤井厳喜氏
河添恵子氏
高橋洋一氏
CGS(You tube番組)

あ、ちなみに・・・

藤巻健史氏 この方は間違いなく財務省との利害関係で国民を騙している方、だと思われます。。。

 

◆財政破綻が怖い

良く聞かれますが、彼らから最も情報を歪められているものがこの「お金の仕組み」なので致し方ありません。

今現在の仕組みでは財政破綻はしません。上記の方々の情報をきちんと(10時間以上は見てください)理解できれば分かると思います。

しかしながら、それは今現在の法律の中での話です。

彼ら(国際金融資本家)、そして政治家は法律を変える権限を(直接、間接的に)持っています。

それが一番怖い事です。

歴史の真実をきちんと捉えておかないと、後の祭りになります。

 

国家、彼らが国民から資産を搾取した例

・1913年FRB設立し始まった所得税
・1720年イギリス南海バブル(政府の特権会社南海会社によるデッドエクイティスワップ)
・1720年フランスミシシッピーバブル(政府の特権会社ミシシッピー会社によるデッドエクイティスワップ)
・1920年ドイツ中央銀行乗っ取られハイパーインフレ
・1946年日本 日銀国債直接引き受けハイパーインフレ&預金封鎖&通貨切り替え&財産税

挙げればきりがありませんが、これらは全て国家が国民の財産を搾取した典型的な例であります。※これら一つずつの事例を今後アップロードしていきます。

21世紀の現在は、そんなことが起こるはずがない!という方もいらっしゃいますが、

・では何故日本だけがこの20年GDPが上がらずデフレが続いているのでしょうか?世界、そして東大卒の経済学者の意見などを勿論参考に経済政策を実行しているかと思いますが、何故先進国の日本だけ最悪な20年を過ごさざるを得ない状況が続いているのでしょうか? デフレ=国民の貧困化に直結 意図的にデフレにしているのでは!?
・この数年で数百兆円もマネタリーベースを膨らませた(金融緩和)のに、何故日本政府は国家政策の最も大事な財政議論をしないのでしょうか?第二次世界大戦前のドイツ(ナチス政権)のように財政支出をすれば経済は活性化することが歴史が示しているのに、プライマリーバランスの維持という緊縮財政をしている・・・。何故でしょう? 財政支出したらインフレ達成してしまうから、そしたら増税できないですからね!財務省がわざわざそんなことをやるわけがなく。。。
・日銀の株主は45%民間/55%政府ですが、これは誰が創設し誰から教えられて作られたのでしょうか?(松方正義にロスチャイルドロンドン家3代目ナサニエルが教えた)
その日銀が民間100%にならない保証はどこにありますか?政府→民間になった時に、ドイツでは何が起きたでしょうか?(1923年ハイパーインフレ)アメリカでは何が起きた多でしょうか(FRB1913年設立から所得税)
・日本の政治家は本当に日本国家を豊かな国にしようとしていると思えますか?自国を守る政策を実施しているでしょうか?=ナショナリズム 逆にTPPの加入、中国との通商強化、アジア通貨スワップの加入・・・どれも他国の為=グローバリズム化しているのでは!?日本国を売り飛ばしている!?

グローバリズムとは・・・どうぞWikipediaでその意味をご参照ください。
ロスチャイルドを含めた、国際金融資本家が言っている言葉と全く同じことだと理解できると思います。

現実社会は恐ろしいほどの支配(国民は搾取される)された世界になっていることを、SNSの普及でだいぶ世界中でその真実が広がりを見せていますが、それでもまだまだこれらの事を”陰謀論”だという方々が多いのも現実です。彼らマスコミ等々から意図的に”陰謀論”と発せられているということに気づかずに・・・。

 

結論:自分の資産は自分でしか守れない。

預金はまず全額引き出し、手元に置いておく。ある程度何か換金性の高いものに変えておく。

その上で中長期で資産を増やせるものに変える。できれば匿名で保有できるものを。